超インフラ論 地方が甦る「四大交流圏」構想
発売日
2015年07月15日
在 庫
在庫あり
判 型
新書判並製
ISBN
978-4-569-82634-9

超インフラ論 地方が甦る「四大交流圏」構想

著者 藤井聡著 《京都大学教授、内閣官房参与》
主な著作 『大阪都構想が日本を破壊する』『公共事業が日本を救う』(以上文春新書)
税込価格 842円(本体価格780円)
内容 無駄のない道路建設、教育・地域共同体等の社会的資本の整備で地方経済は復活する! 都構想反対派として注目を浴びた論客が、投票後初めて語る。

大阪都構想反対派の急先鋒として注目を集めた著者による、渾身の最新刊!

 「都構想」否決のその先にあるものは――?

 

 人口が減り続けている大阪のみならず、「消滅」までもが危惧されている日本の「地方」。本書ではその復活の道筋を大胆に示す。

 著者曰く、地方を甦らせる最短にして最善の道は「インフラ」しかない(なお、この「インフラ」とは、リニア新幹線や高速道路などのハードインフラから、地域コミュニティなどのソフトインフラまでを含んだ概念だ)。

 

 じつは、あのアダム・スミスもカール・マルクスも、インフラ投資が経済にもたらす大きなインパクトについて論じていた。

 しかし、現代日本において「インフラが重要だ」というと、「日本は道路王国で成熟社会だから、もうインフラなんて必要ない」「公共事業は税金の無駄使い」といった意見がすぐさま噴出する。

 だが、そうした固定観念は、種々のデータから「大いなる間違い」だということがすぐわかる。本書では、

 「日本の高速道路網は先進国中最下位」

 「公共事業費は5倍になってGDPに反映される」

 「デフレ期においては、インフラ投資で税収増が期待できる」

 ……など、知られざる事実を明らかにする。

 さらに、「大(だい)大阪構想」「四大交流圏構想」をもとに、新たな経済圏の出現と、それが日本にもたらすであろう莫大な利益について詳説する。

 地方復活、ひいては日本経済の明るい未来を描く注目作!

 

 第1部 超インフラ論―総論―

 第一章 既成概念を超えた「超インフラ論」

 第二章 日本はもはや「後進国」である

 第三章 インフラこそが「成長」の礎

 第四章 「アベノミクス投資プラン」が成長と財政再建をもたらす

 第二部 超インフラ論―具体論―

 第五章 なぜインフラで地方は再生するのか

 第六章 「東京一極集中」を終わらせる「大大阪構想」~四国・北陸・山陰と関西を一気に発展させる国家プロジェクト~

 第七章 地方を甦らせる「四大交流圏」形成構想~「太平洋ベルト」集中構造からの脱却~

 第八章 地域の絆を強める「ソフト・インフラ」を育む

 終章 「アベノミクス投資プラン」の策定を