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読みどころ

　韓国系団体が慰安婦小説を全米の図書館に送付するという。　　「強制連行」し、「性奴隷」にしたと描写し、そのうえナチスと旧日本軍、ホロコーストと慰安婦問題を同じだと言い募る。日本を貶め、誤った歴史認識を世界に広めたいのだろう。
　３月号の総力特集は、いつまでも交わることのない日韓「歴史戦争」。櫻井よしこ氏と田原総一朗氏は、朝日新聞の「慰安婦報道検証　第三者委員会」の報告書について激論。櫻井氏は「事実確認を中途半端で終えたまま活字にして世に出すこと自体、ジャーナリズムの責任放棄」だと断じた。産経新聞の黒田勝弘氏は、「日本と戦った連合国でもなかった韓国」が中国、ロシア、北朝鮮とどんな「対日戦勝７０年」の記念行事をやるのか疑問を呈する。また、慰安婦小説に代表される「反日プロパガンダ」に対して、反撃すべきだと説くのは弁護士のケント・ギルバート氏だ。いまや強制連行２０万人説を主張するのは韓国人だけであり、真実を知りたい人は米国政府が約３０００万ドルを費やして行なったIWG調査の報告書を読むように勧める。さらに、生き証人として９９歳の元朝鮮総督府官吏の西川清氏にご登場いただいた。ご自身の経験から「日本の軍や官が慰安婦を集めたことはなかった」と断言し、昭和１０年当時は「朝鮮人と日本人が仲良く桜の下で酒を酌み交わすほど平穏」だったと証言する。日韓の歴史認識が交わる日は来るのだろうか。
　第二特集は、「ピケティと格差社会」と題し、日本経済の現状と処方箋について考えた。ベストセラー『２１世紀の資本』の翻訳を手掛けた山形浩生氏は、「経済成長がある程度実現すれば、てっぺんと比べれば格差は大きいけれど、でも底辺層もそれなりに豊かという事態もありうる」と、一つの見解を示す。『最貧困女子』の著作がある鈴木大介氏は、「日本は格差社会ではなく、階層社会」だとし、底辺層の実態を知るべきだと説く。最後に「７５歳まで納税者になれる社会へ」と提案するのは柳川範之氏と牛尾治朗氏。世代間格差解消の一助になるかもしれない。
今月号は緊急特集として「イスラムテロの脅威」についてまとめた。世界を震撼させたイスラム国事件とイスラム過激派について、ジャーナリストの丸谷元人氏が解説。また、渡邊啓貴氏にパリで起こった連続テロ事件の背景を分析していただいた。
巻頭の対談では、外交の専門家である宮家邦彦氏と佐藤優氏が、対ロシア、韓国、中国を中心にユーラシアの地政学の重要性を説いた。反知性主義の病理を知り、日本の保守主義の進化に期待を寄せる。ぜひ、一読したい対談だ。