教育は何を目指すべきか
発売日
2001年03月07日
判　型
四六判並製
ＩＳＢＮ
978-4-569-61546-2

教育は何を目指すべきか
新・教育基本法私案

著者 新・教育基本法検討プロジェクト編
税込価格 1,430円（本体価格1,300円）
内容 半世紀以上も前に制定された教育基本法で、いまの子供を救えるのか。日本人の、日本人による、日本人のための「新・教育基本法」を提言。



　いじめや不登校、学級崩壊や学力低下、さらには青少年による凶悪な犯罪の多発など、昨今の日本の教育問題は、ますます深刻度を増している。教育の再生は、わが国が真剣に取り組まなければならない喫緊の課題であることは論をまたない。

　これまでにも、臨時教育審議会や中央教育審議会など、数多くの審議会が設けられ、教育改革についていくつもの議論が重ねられてきた。だが、ほとんど成果らしき成果を生み出せていないのはなぜかそれは敢えて枝葉の改革に終始し、抜本的な改革については先送りしてきた教育行政と教育界の体質と姿勢にあるのではないか。

　やはり、現実の教育荒廃を正し、今後の日本の教育を根本から見直すためには、「教育基本法」から再検討しなければならないのではないか――。かかる問題意識のもと、加藤寛、石井威望、渡部昇一、屋山太郎、和田秀樹、八木秀次、江口克彦の七氏が、各人の論考とともに「新・教育基本法私案」を世に送る。