THE21
発売日
2019年8月10日
税込価格
641円
(本体価格583円)
バックナンバー

THE21 2019年9月号

今月号の読みどころ

「老後資金2,000万円不足」の報告書問題や年金問題、消費増税……、漠然と感じていた老後不安が現実味を帯び、お金に関する悩みは尽きない。
データによれば「不安を感じつつも、備えは不十分」という人が多いようだ。
そこで本総力特集では、お金の仕組みや制度から初心者でもできる投資手法まで、今知っておくべきお金のことについて、様々な専門家にうかがった。
公式サイト


今月号の目次

総力特集: 一生困らないために今すぐすべき「お金」の増やし方
<第1部>老後に差がつくお金の育て方



誌上特別講義(1)
人生に本当に必要なお金とは? その判断基準と増やし方
藤野英人
12p
誌上特別講義(2)
老後資金「2,000万円問題」で考える年金の大勘違い
高橋洋一
15p
人生100年時代の新「パーソナルライフプラン作成表」
八ツ井慶子
18p
「ほったらかし」でOK! 初心者でもできる「投資信託」の買い方
篠田尚子
26p
[対談]今こそコツコツ「収入複線化」して将来不安を解消しよう!
重吉 勉×小林昌裕
30p
<第2部>お金の悩み解決法&副業入門



スマホジャーナリスト&人気FPが教える支出を劇的に減らすとっておきの裏ワザ
石川 温×坂本綾子
34p
リスク&リターン順 ひと目でわかる投資地図
安恒 理
37p
SNSで集客可能! 好きなことで大きく稼ぐ副業のコツ
戸田充広
40p
家計を楽にするお役立ちアプリ3

46p
<第3部>「不動産投資」で将来に備えよう



サラリーマンこそ、不動産投資で資産を増やそう!
午堂登紀雄
48p
9ステップでわかる不動産投資シミュレーション
浅井佐知子
52p
「サラリーマン大家さん」になるためのポイント4 

72p
お金を守って増やすためのブックガイド6

73p
<第4部>どうする! ? 子供の「教育費」



知らないと損をする「教育費」のOK・NG
前野 彩
82p
子供を海外留学させるためには、いくら用意すればいいのか?
早本吉宏
86p
巻頭特別インタビュー
演技も結果が求められる仕事。現場に立つときは常に「勝負」です
有村架純
6p
特別インタビュー
お金のIQとEQを高めて不安のない人生を手に入れよう
本田 健
42p
トピックス
美容業界にイノベーションを起こす画期的な人材育成法とは?
市瀬一浩
90p
正しい頭皮ケア法を知って髪を守ろう!
板羽忠徳
92p
『THE21』編集部主催・不動産投資セミナーのご案内

32p
対談
言わない限り、可能性はゼロ。チャンスは「本音」から始まる
角田陽一郎×厚切りジェイソン
94p
連載
気になるニュースのポジとネガ
第9回 「自動運転技術」普及の是非を考える
飯田泰之
8p
キーワードで読み解く世界のニュース
第9回 「北方領土」を取り戻すため、日本が取るべき最善策とは
茂木 誠
10p
山口真由の"心に届く"伝え方
第3回 「簡潔に、でもカラフルに」が伝わる文章のコツ
山口真由
74p
商品に歴史あり
第309回 『ロイヒ』
藤井龍二
100p
著者に聞く「新刊超訳」
第9回 『バズる文章教室』
三宅香帆
106p
原点の1冊 これからの1冊
第57回 『地球幼年期の終わり【新版】』『火星の人【新版】』
三谷宏治
107p
スーツ姿がバッチリ決まる「見せ筋」体操
第3回 強く、太い腕まわりができる「上腕二頭筋、上腕三頭筋」
岡田 隆
110p
あの"ビジネススキル"を試したら
第57回 「アレの名は」の巻
ichida
111p
私のターニング・ポイント
第57回 友人の結婚式での「失敗」が、怪談を話すきっかけになった
稲川淳二
112p



「仕事に使える」ビジネス情報源
今月のキーフレーズ

1p
「仕事に使える」ビジネス情報源
今月のキーフラッシュ

4p
読者からのおたより/『THE21』から生まれた本

78p
次号予告/編集後記

80p
「THE21オンライン」のご案内

104p
読者プレゼント&インフォメーション

105p
『THE21』的情報クリップ

108p

THE21 とは

 実力主義時代のいま、ビジネスマンには仕事の能力やスキルをアップさせることが強く求められています。月刊誌『THE21』ではその要請に応え、(1)いま話題のビジネス・スキルをやさしく解説するとともに、(2)第一線で活躍しているビジネスパーソンのプロのノウハウを紹介するなど、「いますぐ使える仕事術」が満載されています。それに加えて、(3)いまさら人に聞けない基礎知識や、(4)最低限抑えておきたい最新トピックスも提供し、ビジネスマン必読の情報誌づくりをめざしています。昭和59年10月の創刊以来、ビジネスマンを中心に幅広い年齢層で大きな反響を呼んでいます。