
リーダーシップとは「職場やチームの目標を達成するために他のメンバーに及ぼす影響力」のこと。役職・権限のある特定の管理職だけが身につければよいものではなく、全員が早期から開発していくべきスキルである――これは、リーダーシップ開発の最前線を知る立教大学経営学部特任准教授・舘野泰一氏が、実践と効果検証から得た結論です。
PHP研究所では、舘野氏の監修の下、新たに若手社員を対象にした研修プログラム「全員発揮のリーダーシップ」を開発しました。
①若手社員のやる気と主体性を育てたい
②若手社員の会社へのロイヤリティを育て、早期離職を防ぎたい
③若手社員、そして全員が活躍できるイノベーティブな組織風土をつくりたい
そうしたニーズにお応えする、画期的なプログラムを講師派遣(インハウスセミナー)と通信教育でご提供します。
貴社の若手社員は、職場で主体性をもってイキイキと活躍していますか?
若手社員の顔を思い浮かべて、次のチェックをしてみてください。
若手社員に、こうした課題をお持ちでしたら、ぜひリーダーシップ教育の導入をご検討ください。
近年、企業では、めまぐるしく変わる経営環境のなかで競争力を高めていくために、新たなイノベーションを起こす必要性が高まっています。若手社員といえども、上司の指示を待ち、それに従って動くということでは、周りの期待に応えることはできません。今後、将来を担う経営人材を早期に育てようという傾向は、ますます強まっていくでしょう。
一方、現場の人手不足が続くなか、新入社員の早期退職が大きな問題となっています。リテンションマネジメントは今、人事の最重要テーマです。彼らが会社の将来に希望を持つためには「年齢が近い先輩が輝いているかどうか」がカギ。つまり、新入社員の突然の離職を防ぐためにも、若手社員の教育は最重要課題になってきているのです。
そこで今、注目されているのが、舘野泰一氏が提唱する新しい時代のリーダーシップの考え方です。
ここで言うリーダーシップの定義は、「職場やチームの目標を達成するために他のメンバーに及ぼす影響力」。若手社員が、権限や役職に関係なく発揮できる新しい時代のリーダーシップを身につけることで、職場全体が活性化し、イノベーティブな風土づくりが実現できるのです。
リーダーシップというと、従来は「役職や権限、カリスマ性に依存するもの」「チームの前に出てメンバーを引っ張る・まとめる力」「天性の才能のようなもの」というイメージが一般的でした。もちろん、これらは、リーダーシップのひとつの側面といえます。
しかし、近年のリーダーシップ論では、従来のイメージとはまったく異なるリーダーシップが語られています。それが、「権限・役職などに関係なく、全員が発揮できるもの」「学習可能なもの」「目標達成のために他のメンバーに影響をあたえるあらゆる行動」の3つです。
出典『リーダーシップ教育のフロンティア 研究編』(北大路書房)
すなわち、「全員発揮のリーダーシップ」は、職場にいる人であれば、誰にでも発揮できるものといえます。「いわゆるリーダー」と「リーダーシップ」は似て非なるものなのです。
「会議の進行をした」という大きな行動は従来のリーダーシップ行動ですが、「全員発揮のリーダーシップ」では、小さな行動であっても他者や職場にボジティブな影響を与えたのであれば、リーダーシップ行動だと捉えています。
たとえば、「上司が忙しそうにしていたから資料作成の手伝いをした」「会議の議事録を自主的にまとめてメンバーに配信した」といった職場にプラスになる行動は、立派な「全員発揮のリーダーシップ行動」です。
「全員発揮のリーダーシップ」に必要なものは、役職でも権限でもカリスマ性でもありません。その行動の根源となるのは、一人ひとりの持っている特性、つまり「自分らしさ」です。「相手のことを慮れる」「気がきく」といった「一人ひとりの良さ」が行動に表れた時、リーダーシップ行動が生まれるのです。
「全員発揮のリーダーシップ」にあふれているチームは、どのように変わっていくのでしょうか?
上の図が示す通り、全員発揮のリーダーシップは好循環を生み出します。一人ひとりが「全員発揮のリーダーシップ」を発揮すると、メンバー同士の良い相互影響が期待でき、エンゲージメント(会社に対する愛着心や思い入れ)の醸成につながります。そして、職場全体がイノベーティブな風土へと変貌していくのです。一つひとつの行動は、小さなものかもしれません。しかし、それらの積み重ねが、結果的に大きな結果・成果を生み出します。
「全員発揮のリーダーシップ」は、今後、多くの企業で必要となる考え方であると言えるでしょう。
舘野泰一(たての よしかず)
立教大学 経営学部 特任准教授。
1983年生まれ。青山学院大学文学部教育学科卒業。東京大学大学院学際情報学府博士課程単位取得退学後、東京大学大学総合教育研究センター特任研究員、立教大学経営学部助教を経て、現職。博士(学際情報学)。
大学と企業を架橋した人材の育成に関する研究をしている。具体的な研究として、リーダーシップ開発、越境学習、ワークショップ、トランジション調査などを行っている。
主な著書に『リーダーシップ教育のフロンティア【研究編】』『リーダーシップ教育のフロンティア【実践編】』(北大路書房、編著:高橋俊之 舘野泰一、監修:中原淳)、『アクティブトランジション』(三省堂、編著:舘野泰一 中原淳)などがある。
リーダーシップ開発を通じて、若手社員の主体性・積極性を引き出し、成長の後押し、働きがいの向上、イノベーティブな職場風土づくりへの関与を促す実践的なプログラムです。
今の時代に求められる新しいリーダーシップの考え方やスキルを、豊富なワークに取り組みながら実践的に学ぶ若手社員向けのコースです。
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