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読みどころ

韓国では立て続けに事故が発生している。地下鉄は追突事故を起こし、建設中のビルは完成前に傾き、バスターミナルや療養病院の火事では死傷者まで出ている。新聞には「安全後進国」との見出しが躍り、旅客船「セウォル号」沈没事故の対応をめぐり、政府への批判が噴出。朴槿惠大統領は国民に謝罪し涙を見せた。日本でもＪＲ北海道の脱線事故などが頻発し他人事ではない。
今月号の総力特集は、中国・北朝鮮との関係も含め「断末魔の韓国経済」とのタイトルで、隣国の実状に迫った。曽野綾子氏は、対談で「最終的には個人にとっても国家にとっても徳が力になる」と述べ、一方で「他国のことばかりいっていられない。国際的信用が崩れてしまったら、日本という国は立ち行かなくなってしまう」と戒めた。三橋貴明氏と長谷川慶太郎氏の主張は似ている。これまでのウォン安政策が、大手輸出企業のグローバル市場での「国際競争力」を高めたという。だが、「拡大した利益の過半は外国人投資家に配当金として支払われる」（三橋氏）のだとか。最近はウォン高に振れ、輸出企業は業績が悪化し悲鳴を上げているとも。「テキサス親父」ことトニー・マラーノ氏は、慰安婦像が続々とアメリカに造られることに疑問を呈し、中韓の経済が悪化すればするほど反日が活発化すると読む。古谷経衡氏は、「『グローバリズム』の掛け声のもと、実力主義、エリート優先の人事が跋扈し、国内での『勝ち組』『負け組』の格差が鮮明になる『新自由主義』的社会が事故の背景」にあるという仮説を紹介。日本への忠告として、同様の指摘をする有識者が何人かいた。
「国土は守れるのか」との第二特集は、集団的自衛権の行使をめぐり安倍首相と公明党の対立について考えた。屋山太郎氏は国際政治の潮目が変わっているにもかかわらず、公明党がブレーキとなっており、「公明党が折れるか、連立を解消するか早く決してもらいたい」と結論づけた。髙橋洋一氏は、「私は自分の身しか守らない。隣で女性が暴漢に襲われていようと、警官がいなければ見て見ぬふりをして放置します」という態度で、戦後の日本政府の対応を批判する。
６月は世界も日本もブラジルＷ杯で一色に。サッカー解説者として活躍する元日本代表の中山雅史氏、名波浩氏、福西崇史氏に直前予想をしてもらった。グループステージ突破のイメージは、これを読めばバッチリ頭に入る。また、今月号一押しの論考は、札幌医科大学の高田純教授の「『美味しんぼ』論争・科学者からの反論」。非科学的な風評加害を廃し、「福島県の皆さん、心配無用です」とのメッセージは一読に値する。